そのためには、本人の理解能力に合わせた説明をすることが必要で、重度の認知症などで理解が困難な方の場合は、後見人などによる決定が行われます。
この場合でも、本人による決定支援に最大限の努力を払うこと、本人ならどう決定するかを客観的・公平に判断することが必要です。
自己決定の支援で注意すべきこととして、【本人の希望＝本人のニーズ】とは限定しないことが大切です。
この限定しないとは、場合によっては本人に害を及ぼすことを本人が希望することもあるからです。
専門職として「本人に真に必要なこと」の見極めが大切です。
本人の生活、人生を豊かにする自立に欠かせないのが自己遂行時の最適介助量です。
手伝い過ぎ＝過剰介護
上記は本人の機能低下、能力低下を引き起こしていると言われています。
「忙しいから、自分たちがやってあげた方が… 」
「次の〇〇の時間が迫っているから…」
など、ご利用者の自立（自律）を引き出す場面で、スタッフ都合・システム都合になっていないか定期的に見直すことも良いケア・サービスを提供する上で必要です。
また、使用する物品や配置などの環境の工夫などにより、自己遂行を促進し機能訓練やリハビリテーション効果を高めることができます。
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